読売新聞のオンライン版に、《発言小町》という掲示板があります。 この掲示板に、世界中の老若男女が日頃感じていること、人間関係の悩み、恋愛相談、単に「今日、こんなことありました」など書き込みをしています。
「へえ、いま日本ではこんなことが話題になっているのか！？」と、記事のネタになりそうなものはないか（？）たま～にですがのぞいています。
その《発言小町》に、昨年の事、こんなトピックを挙げた方がいました。 （恐らく）在米日本人で市民権をとられた女性の高齢者でしょう。 あまりに印象強い、というより強烈パンチなトピだったので、１年経った今でもキーワード検索したらすぐに出てきました。
私は今では市民権を取った元日本人、主人は米国人です。質問です。日本で老人ホームに入居することは可能でしょうか。そして、健康保険はどうすれば良いのでしょうか。
これだけ・・・ です。 ギョ！？
この頑強な私の腰がもう、くだけそうになりました。 こんな怠惰かつ横柄な書き込みってありますか？
自分の人生の、こんな一大事を決めようとするときに、予めインターネット等でリサーチをするでもなく「老人ホームに入居できるか？」「健康保険はどうか？」と質問だけ乱暴に丸なげ。 たった２行・・・
市民権を取った、夫は米国人と書いたらネット上の皆さんは「アメリカ在住者だと分かってくれる」と思い込んでいること自体、自己中心的です。 地球上にはアメリカと日本の２か国しかないのか！？
この質問にまじめにとりあって回答してくれる人もなく、案の定「ビックリ！」「恥ずかしくないのか？」という意見がいくつか出ていましたが、レスポンスの少ないこと・・・ 視聴者の皆さん、ホントーに呆れちゃったんでしょうね。
年金の仕事を始めて１６年。 これまで多くのクライアントが日本に永住帰国されるのを見てきました。 老後は日本で過ごしたいと決めた方々が、日本で第二の人生を安心・快適に暮らせるかどうか（？）は、とにもかくにも事前の準備にかかっていると感じています。
労力を惜しまずにリサーチを重ね、精力的に足を運ぶ
この発言小町にトピックをあげたモト日本人の女性は、永住帰国する前から既に失敗しています。
自分のことなのに調べようともしていない。
帰国してみたら「こんなはずでは・・・」と、悲しい老後が待っていることでしょう。
ですが、ひと昔前はこういう人多かったんですよ。 結局日本になじめずにアメリカに戻ってきていました。
一方、最近になって永住帰国を決める方の中には（インターネットという強～い味方もあって）、事前のリサーチを怠りなくバッチリ（！）という方が増えたように思います。
先日紹介した【スマートコミュニティ稲毛】に既に住んでいるクライアントさんは、下のような準備・計画・実践の手順をふんで、この CRCC ※に住まいを決められました。
- アメリカ国内でまずリサーチ、
- 一時帰国の準備・日程を調整、現地の内見・見学会の日程を決める
- 日本で現地を見て回る、（関東と東海地方で数か所の見学会に参加）
- アメリカにもどって検討・現地見学会のお礼と問い合わせ（電話）
- 場所をしぼりこんで再度一時帰国・現地の個人見学
- 居住地を決定・申し込み
- アメリカの住居の売却手続きを進める
- アメリカ国内の弁護士と税理士に後始末の相談
「もとは日本人なんだから、日本に帰ってもスッと生活になじむ」なんて思わない方がいいです。 それこそ大けがします。
「こんなはずじゃなかった」
にならないためには徹底してリサーチ、労を惜しまず何度も足を運ぶ。 施設の担当者はもちろん、地方自治体の役所・市民課で現地の方の意見を伺うことも大事です。
だって自分のことですからね。
クライアントではないのですが、私のご近所さんの夫婦（ともに日本人）は日本に旅行がてら気楽に各地の施設を見て回られました。 お二人とも出身地は東京都内なのですが、見学された場所は北海道から関東甲信越までの数１０か所。 ８年かけてゆっくり場所を選んだそうです。
「ここ、気に入った！」とひとめぼれしても、２度目に季節を変えて足を運んだら「そうでもなかった」ということが何度かあったとおっしゃってます。
これって大事ですね。 失敗をしないためには。
下見をする際にさらに薦めたいのが、現地の周りの施設です。 病院や行政のサービスの立地、グローサリーストアの規模・日用品の価格。 日本では運転しない方がほとんどでしょうから、公共交通機関が充実しているか？ シニア向けの送迎施設がある地方自治体もありますので、役所の市民課を訪れるのは必須です。
※ CRCC = Continuing Retirement Care Community 常時介護を要しない高齢者が集まって快適にアクティブに暮らす共同体
※ これから日本の年金を受け始めようという方で、日本・アメリカの両方の年金を1ペニーも減額されることなく、しかも非課税で受けたい方は、私まぁこまで（連絡先は右サイド）ご相談下さいませ。 これからあなたが受けとる日本の年金が「WEP減額対象の非該当」となる申請を、SSA（米国社会保障省）に対して行います。
